| | ２０２０年東京五輪／インフラ整備加速へ／競技施設などに１５３８億円／維持管理費増大が懸念 ２０２０年東京五輪の開催に向けて、都はバレーボール、ホッケー、ボート、水泳など１２種目の競技施設とメーンプレスセンターを整備する計画で、これらの競技施設などに都は１５３８億円を投入する予定だ。さらに選手村と競技会場などを結ぶ環状２号線をはじめとした交通インフラの整備を間に合わせる必要がある。都には４千億円の準備基金があり、最低限のインフラ整備では枯渇することはなさそうだが、庁内では消費税増税に伴う物価の高騰や、大会終了後の維持管理費の増大を懸念する声も出ている。
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