| | 五輪教育／来秋から都内全校で／教育庁が独自教材作成 ２０２０年東京五輪大会に向け、都教育庁が取り組む「五輪教育」の方向性や具体策を検討してきた有識者会議（座長＝真田久・筑波大学体育専門学群長）は中間報告をこのほど公表し、来年度から２０年までを３段階に分けて教育プログラムを展開する工程案を示した。教育庁が『オリンピック・パラリンピック学習読本』（仮称）を作成し、小学校・中学校・高校・特別支援学校で各教科や道徳の授業、総合的な学習や特別活動の時間を使って五輪教育に取り組む方針だ。さらに、９８年の長野冬季五輪で採用された「一校一国運動」を参考に、都独自の取り組みなども求めた。
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